第二次世界大戦の始まりは奇妙なものでした。イギリスとフランスはドイツに対して宣戦布告したものの、実際にドイツに攻め込むことはしなかったからです。
大西洋でのドイツ潜水艦による通商破壊戦の攻防はありましたが、八ヶ月間、陸上での戦いはほとんどありませんでした。そのためイギリスでは「まやかし戦争」(Phoney)、フランスでは「奇妙な戦争」(Droie de guerre)と呼ばれました。つまりイギリスもフランスも、建前上、ドイツに宣戦布告したものの、本心は戦争をする気などなかったのです。イギリス国民の多くは、その年の暮れには戦争は終るだろうと考えていました。
当時、ドイツ軍は主力を東部戦線に移しており、イギリス軍とフランス軍が一挙に攻め込めば、ドイツ軍は総崩れになったであろうといわれています。ドイツ軍首脳部は、フランスとの国境線に大軍を配備しておくべきと主張しましたが、英仏のそれまでの宥和的態度から、戦う意思がないと見抜いていたヒトラーは、西部戦線をがら空きにして主力をポーランドに集中させます。
ドイツはポーランドを完全に制圧すると、今度は主力を西部戦線に移し、昭和十五年(1940)五月、英仏軍に一気に襲いかかりました。両国軍はあっという間に撃破され、イギリス軍はヨーロッパ大陸から駆逐され、フランスは首都パリと国土の五分の三を占領されました。ドイツ軍の破竹の進撃を見たイタリアもイギリス、フランスに宣戦布告しました。
驚異的な軍事力によってあっという間に西ヨーロッパを席巻したドイツ軍の勢いを目の当たりにした日本陸軍内に、「バスに乗り遅れるな」という声が生まれ、一種の流行語となりました。このことを深く憂慮した昭和天皇は、親英米派で日独伊三国同盟には反対の立場を取っていた海軍大将
米内光政
を内閣総理大臣に
推挙
しました(形式上は湯浅倉平内大臣の推挙)。昭和天皇が個人名を挙げて首相に推挙するのは例のないことです。いかに昭和天皇がドイツやイタリアとの同盟に反対していたのかの証左です。
しかし昭和十五年(1940)六月にドイツがフランスを降伏させると、陸軍は倒閣運動を行ない、同年七月に米内内閣を総辞職に追い込みました。新たに誕生した第二次近衛文麿内閣は同年九月に「日独伊三国同盟」を締結します。朝日新聞は、これを一大慶事のように報じました。そかしこんｐ同盟は、実質的には日本に特段のメルッとはなく、アメリカとの関係を決定的に悪くしただけの、実に愚かな選択だったと言わざるを得ません。
もっともアメリカのルーズベルト民主党政権はこれ以前から、日本を敵視し、様々な圧力をかけていました。前年の昭和十四年(1939)には、日米通商航海条約破棄を通告し、航空機用ガソリン製造設備と技術の輸出を禁止していました。
また、アメリカやイギリスは、日本と戦闘状態にあった中華民国を支援しており、「援蒋ルート」を使って軍需物資などを送り続けていました。「援蒋ルート」は主に四つありましたが、最大は「仏印(フランス領インドシナ)ルート」と呼ばれたもので、ハノイと昆明を結んでいました。
日本は仏印ルートの遮断を目的として、昭和十五年(1940)、北部仏印(現在のベトナム北部)に軍を進出させました。これはフランスのヴィシー政権(昭和十五年【1940】にドイツに降伏した後、中部フランスの町ヴィシーに成立させた政府)と条約を結んで行なったものでしたが、アメリカとイギリスは、ヴィシー政権はドイツの傀儡であり日本との条約は無効だと抗議しました。しかし日本はそれを無視し駐留を続けたのです。
「援蒋ルート」をつぶされたアメリカは、日本への敵意をあらわにし、同年、特殊工作機械と石油製品の輸出を制限、さらに航空機用ガソリンと屑鉄の輸出を前面禁止しました。
アメリカから「対日経済制裁」の宣言を受けた日本は、石油が禁輸された場合を考え、オランダ領インドネシアの油田権益の獲得を目論みます。当時、オランダ本国はすでにドイツに占領されていましたが、植民地のインドネシアはロンドンのオランダ亡命政府の統治下にありました。
翌昭和十六年(1941)、日本軍はさらに南部仏印(現在のベトナム南部)へと進出しました。アメリカのルーズベルト政権はこれを対米戦争の準備行動と見做し、在米日本資産凍結令を発布します。イギリスとオランダもこれに倣いました。そして同年八月、アメリカはついに日本への石油輸出を全面的に禁止したのです。
当時日本は石油消費量の約八割をアメリカから輸入していました。それを止められるということは、息の根を止められるのに等しいことでした。日本はオランダ領のインドネシアから石油を輸入しようとしましたが、オランダ亡命政府(当時はイギリスからカナダに拠点を移していた)は、アメリカとイギリスの意向を汲んで日本には石油を売りませんでした。
この時、日本の石油備蓄は約半年分だったといわれています。つまり半年後に日本は軍艦も飛行機も満足に動かせない状況に陥るということでした。もちろん国民生活も成り立たなくなります。まさに国家と国民の死活問題でした。
日本は必死で戦争回避の道を探りますが、ルーズベルト政権には妥協するつもりはありませんでした。それどころかルーズベルト政権は日本を引きずり込みたいと考えていたと指摘する歴史家もいます。
アメリカがいつから日本を仮想敵国としたのかは、判然としませんが、大正10～11年(1921～1922)のワシントン会議の席で、強引に日英同盟を破棄させた頃には、いずれ日本と戦うことを想定していたと考えられます。その底意を見抜けず、日英同盟を破棄して、お飾りだけの平和を謳った「四ヶ国条約」を締結してよしとした日本政府の行動は、国際感覚が致命的に欠如していたとしかいいようがありません。
それから約二十年後の昭和十四年(1939)には、アメリカははっきりと日米開戦を想定していたといえます。ただルーズベルト大統領は、第二次世界大戦が始まっていた昭和十五年(1940)の大統領選(慣例を破っての三期目の選挙)で、「自分が選ばれれば、外国との戦争はしない」という公約を掲げて当選していただけに、自分から戦争を始めるわけにはいかなかったのです。彼は「日本から戦争を仕掛けさせる方法を探っていたはずで、日本への石油の全面禁止はそのための策の一つだったのでしょう。
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